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遠山:きっかけは、研究室の先輩の紹介でした。 原田:同じ研究室から二人来て、また次の二人というふうに続いています。 小室:私も、前にインターンをやっていたゼミの先輩の紹介です。 齋藤:私は小室さんに誘われました。実は、この同じフロアーの派遣会社でバイトしていたので、それならと誘われたんです。 小室:「誰かいい人いない?」と言われていたので。 斎藤:彼が過大評価して紹介したので、さらに心配になりました。 遠山:参加する前は、あまりネットワークの知識がないので、ちゃんと仕事ができるか心配でした。ネットワークに詳しい人もいると思うんですけど、私はあんまり詳しくないので、ちゃんとできるか心配でした。 原田:私も、あまり知識がなかったので、迷惑をかけるんじゃないかと心配していました。バイトをするのは、高校のころ地元でちょっとやって以来で、大学に入ってからは全くやってなかったんで。契約とかそういうのが全くわからなくて、そこから大丈夫なのかと。先輩は「大丈夫だよ、大丈夫だよ」と言ってくれるんだけど、実際に何をやるかは言ってくれなくて。 朴:私は、Windowsにはある程度自信があるんですが、Solarisはそうじゃなかったので、インターンプログラムに参加したら、Solarisに詳しくなるんじゃないか、と期待していました。大学でCPUの設計をするときには、サンの上で動くCADを使ってやっているので、Solarisに対する知識が増えたらいいな、と考えていました。 小室:私は、英語が心配でした。「ソフトウェアの画面やメッセージで、英語だったのが日本語になっているかテストしたりするんだよ。」と先輩から言われまして。 齋藤:サンの名前は知っていたのですが、自分が何をするのかは全く想像していませんでした。誘ってくれた小室さんも「いろんなテストをやるよぉ」と言っただけ。 山根木:テスト作業が中心と聞いていたんですが、どんなことを実際にやるのかは想像がつきませんでした。
遠山:実は色々な製品のテストをしてきたので一言で言うのは難しいのですが、翻訳されたマニュアルと実際の画面とを比較して、問題がないかチェックしたりしました。 原田:私は、N1 System Managerという製品のテストをやりました。管理するマシンと、そこからつながっているマシンがあって、そこからリモートで、OSをインストールするとか、状況がどうなっているとか、電源をオン・オフしたりとか、そういう管理するツールのテストです。
朴:私は、最初はあるソフトウェアが韓国語で正しく動くかというテストをやっていました。日本語では正しく動くのに、韓国語では、文字は韓国語なんだけど正しい意味になってないよみたいな。それを、自分なりに韓国語に訳したり。その後、日本語のテストもするようになりました。 小室:私は、SolarisやJavaで、日本語入力とか表示のテストをやりました。 齋藤:私も、Solarisや他の製品で、日本語入力などのテストをやっていました。 山根木:私は、Sun Java Studio Creatorとか実際の製品を使ってみてテストをしていました。
小室:英語が苦手だったので、実はかなり苦労しました。 山根木:慣れちゃえば同じような単語が何度も出てくるので大丈夫なんですけどね。 小室:一番最初は、辞書を調べても全然違う意味が載っていたりして。チェックシートの単語から、こういう内容なんだろなと予想したり。 山根木:私は、本当に、Javaの簡単なテストプログラムを書くことがありました。大学で少しJavaをやってましたと言ったら、じゃあ、やってみてと。最初は苦労しましたが、なんとか動いて、やったぁと思いました。 原田:私も、Perlを少しやったことがあると言ったら、テストが終わって時間があるとき、じゃあこれをやってみてと毎回違うテストプログラムを作成しました。 インターン制度の将来 サンにはいくつかのインターン制度がありますが、ここで取り上げている東京ソフトウェア本部のインターン制度には 5-6 人の学生が参加しています。学生は週に 1-2回、横浜オフィスで作業するため横浜在勤もしくは在住が多くなっています。 期間は、基本的に1年間。これまでは、たまたま大学4年生や修士2年の学生が多かったので、卒業すると同時に交代していました。特に、そう決められているわけではなく1、2年生を採用することもあるとのこと。 ただし今のところ、この制度の採用においては後輩を紹介してもらうという方法がとられています。これまでの研修生は、サンのことをよく知っており、スキルのある学生ばかりで、即戦力として活躍しています。将来的には、これを広げていくことが考えられています。 例えば、オフィスに来て作業をするのではなく、大学でテストや仕事をできないかという方法など。事実、サンの海外の部署ではオフィス外で仕事をしている所があります。ネットワーク時代だからこそ、物理的な距離は関係ないのです。これが日本でも実施されれば、地方の大学からも参加できるようになるはずです。 そのためには、日本の法律的な面を考慮したり、学生の作業環境についても整備する必要があるでしょう。今すぐに実現されることは難しいかもしれませんが、これまでの実績と人とのつながりを活かすことができるでしょう。 ※著者のタイトル、所属等は、執筆当時のものであり、現在と異なる場合があります。
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