ボーダレス経済の中で、英語はビジネスの公用語として、身につけておくべきスキルの1つであることは言うまでもない。特に情報分野や金融分野などでは、専門知識に加え、その知識を英語で駆使できる人材が求められている。

こうした背景をもとに、近年では情報分野の専攻で英語教育を充実させ、さらに講義自体も外国人教員が英語で行うという大学が徐々に増えてきた。英語教育で定評のある津田塾大学は、そうした大学の先駆け的な存在である。

津田塾大学は、日本最初の女子留学生の一人である津田梅子が米国留学から帰国後、1900年（明治33年）に先駆的な私立女子高等教育機関の1つとして開学した「女子英学塾」をルーツとする。学制改革にともない1948年（昭和23年）に「津田塾大学」となり、現在に至っている。スタートが「女子英学塾」だったように、一貫しているのは英語教育を重視するカリキュラムであるが、文学・国際関係学に加え、近年ではITの発展に伴い、情報科学・数学などの理系分野にも力点を置く。

その津田塾大学にあって、教育メディアに関わるコンテンツの作成を担当するのが視聴覚（AV）センターである。津田塾大学 学芸学部 英文学科 准教授でAVセンター長も務める吉田真理子氏は、津田塾大学の英語教育について、「伝統的に英語を母国語とする教員を多く配置するだけではなく、1960年代にLL教室を始めるなど、時代のニーズにあわせて積極的に新しい仕組みを取り入れ、学生の英語レベルを引き上げるカリキュラムを組んできました」とし、1つの試みとして本システムは、2007年度にテスト導入し、2008年度から本稼動が始まったと語る。

導入と運用のしやすさでe-Learningソリューションを採用 

海外の大学に留学しているのと異なり、日本の大学に在籍していて英語レベルを引き上げるには、学生本人の意志も必要だが、カリキュラムやシステムのサポートも重要になる。「講義の復習を行い、繰り返し講義を聴くことも、理解を深めるには重要な要素だと考えています」と吉田氏。かねてより津田塾大学は、英語の講義をビデオ撮影、DVD化し教材コンテンツとして整備し、学生の復習などに活用できるようにする取り組みを行ってきていた。しかし、コンテンツ化するための作業負荷は、非常に大きかった。

AVセンターの石井 明氏は「1時間半の講義を編集してデータ化するには、単純に講義時間の倍以上の時間が必要で、細かい手間なども含むと映像配信までにざっと半日程度はかかっていました。あまり時間がかかるようでは、知識が新鮮なうちに復習したい学生にとっては使いにくい。かといって、迅速にやろうとすれば、編集設備や要員の増強が必要でした」と、記録媒体を使ったかつての手法に限界を感じていたという。

こうした状況で次に津田塾大学が白羽の矢を立てたのが、サンとブイキューブ、キヤノンITソリューションズの3社提携による教育機関向けe-Learningソリューションだった。採用のポイントとなったのは、導入と運用のしやすさである。

「特別な制約がないという点が一番の魅力でした。サーバ側はポート80番があれば構築できて、特殊なネットワークの構成は一切いりません。講師や学生が授業で使用するパソコン側も、事前の設定や専用ソフトは不要で、任意のブラウザとFlash Playerのプラグインさえあれば、動画や音声そしてプレゼンテーション資料などを投影できます。また、講義を撮影した後は編集作業などをほとんど必要とせずに、サーバにデータを置くだけで映像配信できることもポイントでした」と石井氏は語る。

この教育機関向けe-Learningソリューションは、サンのサーバと、ブイキューブのビジュアル・コミュニケーション・ツール「nice to meet you」、キヤノンのネットワーク対応入出力機器（Webカメラ、プリンタなど）などで構成される。専用端末や教材作成のための専用ソフトウェアは不要であり、OSやブラウザの環境に依存しない非常にシンプルなシステム設計になっている。そのため、ITの専門的な知識を持たない教職員でも、簡単にe-Learningシステムを運用でき、保守が容易なのが特徴である。