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オープンシステムがもたらす数々のメリット ここでまず、オープンシステムとはいったい何なのか、いま一度明確に定義しておきましょう。オープンシステムというと“レガシーシステム”との対比で語られることが多いですが、これは必ずしも正しい説明ではありません。レガシーではない“新しいシステム”でも、オープンでないものは存在します。ベンダーの壁を超えた標準化が確立されており、その実装方法についてベンダー間の競争が存在すること、これがオープンシステムの定義といえます。 このような“オープン性”が、実際にどのようなメリットをもたらすのでしょうか。ユーザ企業にとって最も重要なのは、選択の権利が手に入るということです。公開された仕様に基づいた複数のハードウェアやソフトウェアが存在すれば、その中から自社のシステムに最適なものを選択できます。また垂直統合型のシステムとは異なり、必要な要素だけを組み合わせられるという柔軟性もあるため、システムのトータルコストを削減したり、ビジネス環境の変化に応じてシステム構成を変えていくといったことも容易となります。つまり全体が最適化された、無駄のないシステムを実現できるということです。 また最近では人材の確保・育成も、オープンシステムの方が容易になっています。最近の若いエンジニアの多くは、ベンダーの枠に縛られる技術よりも、標準化された将来性のある技術を身につけたがっているからです。メインフレーム全盛時代に活躍していた優秀なエンジニアも、今ではその多くが50歳代になっており、2007年以降はその多くが現役から退かれるため、急速に数が減ってくるといわれていています。これがいわゆるメインフレームの“2007年問題”です。 オープンシステムだからこそ、可能になるシステム形態も存在します。例えば、複数の企業の基幹システムを柔軟に連携させる“Webサービス”は、オープンシステムならではの技術であり、モバイル端末から安全にアクセスできるシステムも、インターネット技術の標準化によって支えられています。データベースに蓄えられた、膨大なデータを自由自在に活用するナレッジマネジメントシステムも、オープンシステムの登場によって現実的なものになりました。最近、話題に上ることの多いグリッドコンピューティングも、オープンシステムでなければ実現の難しいものです。 メインフレームのリスクとオープン化のリスク もちろんメインフレームを使い続けることが、必ずしも“悪いこと”であるというわけではありません。例えば、オープンシステムならではの技術や機能が求められていない場合には、必ずしもオープン化する必要はないかもしれません。また、これまで問題なく使い続けていたシステムに、あえて手を入れる必要はないという考え方もあります。メインフレームを使い続けるには、それなりに高額なリース料を支払続ける必要もありますが、オープン化という“変化”に伴うリスクを回避するための料金だと考えれば、決して高くはないという判断もあるでしょう。 しかしメインフレームを使い続けることが、新たなリスク要因を生むとしたらどうでしょう。まず第1に、メインフレームに対応可能なエンジニアの確保は、前述のように年々難しくなっていきます。メインフレーム固有の4GLに馴染みのないエンジニアが一般的になれば、アプリケーションの修正やメンテナンスも困難になるはずです。また、現在のように変化の激しい時代には、システムも柔軟性が求められます。メインフレームのように“ブラックボックス化”されたシステムでは、この要求に応えることは容易ではありません。 さらに、メインフレームからオープンシステムへの移行が実は想像以上に簡単で、それほどのリスクを伴わずに実行できるとしたらどうでしょう。本当に高額なリース料を払い続けてまで、メインフレームを残す必要があるのでしょうか。 日本企業の新たな飛躍は戦略的なIT投資から メインフレームをオープン化すべきか否かを考える時に、もうひとつ視野に入れていただきたいのが、現在の経済状況です。日本経済はバブル崩壊から長い間低迷を続けてきたが、昨年頃から上向きになりつつあります。上場企業の多くは増収・増益を果たしており、なかには過去最高益を達成した企業もあるほどです。これに伴いビジネスの競争原理も、大きく変わったと考えるべきでしょう。これまでの“守りの経営”から、“攻めの経営”へと転じることが求められているのです。 ここで重要な役割を果たすのがいうまでもなく“戦略的なIT投資”です。現在のビジネス環境では、もはやIT抜きに競争優位を確保することなど不可能です。企業の多くは、積極的なIT投資を行うことで、ITのコスト構造を大きく変えつつあります。つまり既存システムの維持に費やされるコストの割合を大幅に抑制し、新たなビジネスモデルや付加価値につながるIT投資を増やしているのです。 現状維持から新たな挑戦へ。これが今、IT投資の大きなトレンドになりつつあるかと思います。このような環境の中で、メインフレームを維持し続けることがどのような意味を持つのか。自ずから答えは出てくるはずです。 ここで気になるのが、メインフレームをオープン化するリスクが、本当に小さいのかどうかです。次の章では、メインフレームをオープン化する複数の手法を紹介しながら、最も低いリスクでオープン化を果たすにはどうすればいいのかを示します。 詳細はそこで説明されますが、サン・マイクロシステムズ（以下、サン）のMainframe To Openソリューションでは、適応業務要約フォームにより無料で見積りをご用意し、移行のフレームワークを提示するところから始まります。
フォームは使用されているハードウェア、オペレーティング・システムのバージョン、VSAMやSequentialのファイル数、アプリケーション数、DC/DBの種類などを例にならって記入するのみです。これにより、どこから手をつければ良いかさえも分からなかったメインフレーム移行のための手順や必要となる作業が明確となり、移行のためのプロジェクトの規模感を把握することができます。
*1： Sun、Sun Microsystems、サンのロゴマーク、Sun Fire、Solaris、Sun Javaは、米国Sun Microsystems,Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。 | ||||||||||||
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