安心・安全

情報漏洩のほとんどはパソコンや記録メディアが他人の手に渡ってしまうことから発生します。

Sun Rayシンクライアントであれば、端末側にはデータを保存するハードディスクやメモリーがありませんので情報漏洩を完全に防ぐことができます。

ウィルス感染リスクはパソコンを使用している限り常にあるリスクです。ユーザはウィルス定義ファイルを最新に更新し、ホームページにある最新パッチファイルを適用するか否かを考え、適用する必要があります。（パッチファイルによっては動作しなくなるアプリケーションがあるため）。ユーザがセキュリティ責任者のようにパソコンを管理するのはもう限界かもしれません。

Sun Rayシンクライアントであれば、端末側にはウィルスが感染するハードディスクやメモリーがありませんのでウィルス感染するリスクがありません。もちろんウィルスを社外から持ち込むこともできません。

便利

持ち運びに便利なノートパソコンであるからこそ情報漏洩のリスクに晒されています。Sun Rayシンクライアントはパソコンという筐体自身を持ち運ぶという発想を一変し、スマートカードを持ち運ぶという発想です。スマートカードをSun Rayシンクライアントに差し込めば個人のデスクトップ環境やアプリケーション、データを呼び出してどこでも仕事が続行できます。また、スマートカードは個人認証をするため安心・安全です。

エコロジー

パソコンはハードディスクやメモリー、CPUが搭載されているため消費電力が多くなります。

Sun Rayシンクライアントは、ハードディスクやメモリー、CPUが搭載されていないためパソコンに比べて圧倒的に消費電力が少なく済みます。京都議定書による環境経営やグリーン購買が叫ばれる中では最適な端末だと言えます。

コスト削減

パソコンにはアプリケーションやデータが保存されています。データを保存するためのハードディスクや処理実行するためのCPUが搭載されています。これらを快適に継続的に利用するには何台もあるパソコンを管理する必要があります。

Sun Rayシンクライアントは、ハードディスクやメモリー、CPUが端末に搭載されていない代わりにサーバ側に全てのアプリケーションやデータが保存されています。管理者はクライアントではなく、データやアプリケーションが集中管理されているサーバを管理するだけで済みます。多くの端末を長年使用することを考えるとトータルなコストは圧倒的に削減できます。

システムリソースの最適配分

従来のパソコン環境では、たとえユーザが使っていなくても一人に1CPUが提供されており、システムリソースの最適配分がされているとは言えません。Sun Rayシンクライアント環境では、ユーザ数の70から80%分を処理するためのCPUリソースをサーバ側で持っていれば運用できるため、システム全体でのリソースの最適配分が可能です。ユーザ側から見ても、利用のタイミングによっては複数人数分のシステムリソースを一人で占有して使える場合もあり、個人にとってもより快適な運用環境が提供されると言えます。

その他の利点

フレキシブル・オフィス

従来のパソコンシステムは一人１台パソコンでした。従って、会社以外の場所で仕事をする時はノートパソコンを持ち運ぶ必要がありました。パソコン本体と個人が1対１の関係になっています。しかし、Sun Rayシンクライアント・システムでは、スマートカードと個人は1対１の関係でありますが、Sun Rayシンクライアントと個人が必ずしも1対１の関係である必要がありません。

従って、Sun Rayシンクライアント・システムを導入する際に業務形態によっては、全社員の70%程度の導入数で済ませることができます。これはオフィススペースの節約にも繋がり、不動産費用、空調費用、クライアントの電気代などの削減に繋がります。Sunの社内では固定席が無く、社員はSun Rayシンクライアントが置いてある好きな席に座り、自身のスマートカードを差し込んで仕事をしています。

Secure Data Access

社内に存在する情報にアクセスできる権限管理をアイデンティティ管理ソリューションなどユーザ毎に行うのはもちろんですが、政府・自治体・金融・通信・医療業界にとって非常に重要な、ミッションクリティカルなデータや、ネットワーク上のアプリケーションへのアクセスを、高いセキュリティ性を確 保したままユーザの役割に応じて管理を行う必要があります。

これまでは、非常に重要な情報を取り扱う機関では、機密情報や重要情報、一般情報と端末を分けてアクセス制限している例もありましたが、下図のように端末が多くなり決して便利なデスクトップ環境とは言えませんでした。

デスクトップの仮想化により、企業や組織は情報資源を安全で確実に、そして効率的に データセンターに保管することが可能になります。個人情報保護法が施行後には個人の情報（社員や顧客）を確実に守る必要があります。一般的な企業においても下図のようなアーキテクチャでシステム構成することが重要になります。

セキュリティレベルの異なる環境を複数の専用端末により構築		セキュリティレベルの異なる環境を１台の端末により実現

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